灸の臨床｜婦人科① 病態と適応

00この巻が扱わないこと

本書は臨床編の1冊目である。第I部から第II部で月経・不妊・更年期・冷えの病態と標準治療を確認し、第III部で灸の熱がどの経路で骨盤内に届きうるのかを基礎生理の側から見る。第IV部で安全性と連携の判断を置く。効果の話は一切しない。

0-1　二巻構成のどこを読んでいるのか

婦人科領域の灸は、月経困難症・PMS・不妊治療の補助・更年期症状という四つの主題に分かれる。それぞれについて「どの程度の根拠があるか」を知りたい読者は、本書ではなく第2巻へ進んでほしい。本書が答えるのは、その前段にある問いである。その訴えは原発性か続発性か。標準治療は何か。灸をすえてよい状態か。いつ医療機関へ回すか。

0-2　エビデンスの階層

本書の記述には、Cochrane レビューから動物実験まで性質の違う情報が混在する。混在させたまま並べると、読者は強さを取り違える。そこで全巻共通の階層を先に置く。

0-3　この巻を貫く三つの問い

1. この痛みは、子宮に病気がないことを前提にしてよいのか。
2. この訴えは、灸で扱う対象なのか、それとも標準治療が確立している対象なのか。
3. 灸の熱は、そもそも骨盤内の臓器に届くと言えるのか。

三つめは、婦人科の灸を語るときにほぼ必ず前提として置かれ、そしてほぼ必ず検証されない問いである。第III部で正面から扱う。答えは、読者の期待とは違う場所にある。

01月経周期を動かしている軸

月経は、視床下部・下垂体・卵巣という三つの器官が閉じた輪をなして起こる現象である。灸が関与しうる場所を考えるには、まずこの輪のどこで何が決まっているのかを押さえる必要がある。

1-1　三つの器官と、二つのフィードバック

視床下部

ゴナドトロピン放出ホルモン（GnRH）をパルス状に分泌する。パルスの頻度が下垂体からどのホルモンを出させるかを決める。

下垂体前葉

GnRH を受けて卵胞刺激ホルモン（FSH）と黄体形成ホルモン（LH）を分泌する。

卵巣

FSH・LH を受けて卵胞を育て、エストラジオールとプロゲステロンを分泌する。この二つが視床下部・下垂体に戻って分泌を調節する。

この輪は、大部分の期間は負のフィードバックで回っている。エストラジオールが増えると GnRH と LH の分泌が抑えられる。ところが排卵直前だけは向きが反転し、高濃度のエストラジオールが LH の大量放出（LHサージ）を引き起こす。同じホルモンが、濃度と持続時間によって抑制にも促進にも働く。この非線形性が、月経周期を「振動」として成立させている。

1-2　子宮内膜で起きていること

排卵後、黄体から分泌されるプロゲステロンが子宮内膜を分泌期に変える。妊娠が成立しなければ黄体は退縮し、プロゲステロンとエストラジオールが急落する。この急落が内膜の脱落を引き起こす。月経は、ホルモンが増えて起こる現象ではなく、支えていたホルモンが引かれて起こる現象である。

02原発性月経困難症の病態

原発性月経困難症は、器質的な原因を伴わない月経痛である。その痛みはプロスタグランジンを介した子宮の過収縮と虚血として説明されており、標準治療はその経路を直接遮断する薬剤である。

2-1　定義と有病率

StatPearls は原発性月経困難症を「他の疾患・解剖学的変異・基礎病態を伴わずに月経周期中に生じる反復性の下腹部痛」と定義している^[1]。有病率は報告により大きく振れ、16〜91%と幅がある。重度の痛みを訴える者は2〜29%である^[1]。青年期に限れば有病率は80%と報告され、そのうち約40%が重度であった^[1]。

2-2　プロスタグランジンと子宮の過収縮

病態の中心はプロスタグランジンである。StatPearls は「プロスタグランジン F2α とプロスタグランジン E2 が子宮の緊張を高め、子宮の高振幅の収縮を引き起こす」と記述している^[1]。過剰な収縮は子宮筋層内の血管を圧迫し、組織の虚血をもたらす。虚血が痛みを生む。

この機序が正しいことの臨床的な裏づけは、治療への反応である。プロスタグランジン合成を阻害する非ステロイド性抗炎症薬（NSAIDs）が第一選択薬として位置づけられているのは、この経路を直接止めるからである^[1]。

2-3　標準治療の全体像

StatPearls は薬物療法の第一選択を NSAIDs とし、非薬物療法については「ベースラインの介入は温熱の適用と運動から始まる」と記述している^[1]。

03続発性——見落としてはいけない器質疾患

続発性月経困難症は、基礎疾患による月経痛である。原発性と続発性は痛みの性質だけでは分けられない。分けるのは、疾患を探したかどうかである。この章は本書でもっとも実務的な章である。

3-1　定義と原因疾患

StatPearls は続発性月経困難症を「子宮内または子宮外の基礎疾患・障害・構造異常に起因する月経痛」と定義し、原因として子宮内膜症、大きな帝王切開創ニッチ、子宮筋腫、子宮腺筋症、内膜ポリープ、間質性膀胱炎、骨盤内炎症性疾患を挙げ、子宮内避妊システムの使用も原因となりうるとしている^[1]。

3-2　子宮内膜症の頻度

この一覧のうち、施術室で最も高い確率で遭遇するのが子宮内膜症である。StatPearls は生殖年齢の女性のおよそ10%が子宮内膜症をもつと推定し、慢性骨盤痛または不妊の患者では有病率が35〜50%に達すると記述している^[2]。

さらに同章は、診断が「症状の発現から数年を要してしばしば遅れ、多くの患者は確定に至るまでに複数の医療者を受診している」と述べている^[2]。具体的な年数は示されていない。

3-3　この数字が施術判断に何をするか

鍼灸院に「生理痛がひどい」「妊娠しない」と言って来院する患者は、定義上、慢性骨盤痛または不妊を訴える集団である。その集団の35〜50%という数字は、目の前の患者の器質疾患の事前確率が、一般集団より3倍から5倍高いことを意味する。

3-4　受診を促すべき所見

本書は診断の手引きではないため、確定診断の基準は扱わない。しかし以下は、施術者が問診で拾える範囲の所見であり、いずれかが該当すれば婦人科受診を勧める理由になる。

• 月経痛が年々重くなっている（原発性は初経後まもなく始まり、経過は比較的一定である）
• NSAIDs が効かない、または効かなくなってきた
• 月経期以外にも下腹部痛がある
• 性交痛、排便痛がある
• 経血量が増えた、または期間が延びた
• 妊娠を希望して1年以上経過している^[3]
• 婦人科の検査を受けたことが一度もない

これらはいずれも「灸をしてはいけない」という意味ではない。灸と受診を同時に進めるべき所見である。

04PMSとPMDD——診断は記録でしか付かない

月経前の症状は、痛みとは別の枠組みで扱われる。PMS と PMDD はどちらも「症状の内容」ではなく「症状の時間的な配置」で定義される。この違いを知らないまま施術すると、効果の判定ができない。

4-1　PMDD の診断要件

StatPearls は DSM-5 における月経前不快気分障害（PMDD）の要件を次のように整理している^[4]。

1. 症状数。11の症状のうち少なくとも5つが存在し、そのうち少なくとも1つは最初の4つ（中核症状）に含まれること。
2. 時間配置。症状は月経開始前の最後の1週間に生じ、月経出血の開始後数日で改善し始め、月経後の1週間には消失するか最小になること。
3. 前向きの確認。連続する少なくとも2周期の症状について、毎日の前向きな症状評定によって基準の充足が確認されること。

4-2　有病率

PMS については、月経前の不快を経験する女性のおよそ3分の1が PMS の診断に該当すると記述されている^[4]。PMDD は3〜8%とされる。2024年のプール研究では、暫定診断を用いた場合の有病率が7.7%、確定診断を用いた場合が3.2%であった^[4]。

この二つの数字の差は、前向き記録による確認を要件に入れるかどうかで有病率が2倍以上動くことを示している。

4-3　病態——アロプレグナノロンとセロトニン

PMDD の病態として StatPearls が挙げているのは二つの系である^[4]。

アロプレグナノロン

プロゲステロン由来の神経ステロイド。PMDD の女性は循環中の濃度は概ね正常であり、ストレスに対するアロプレグナノロン応答の障害によって GABA-A 受容体の機能的感受性が低下していると記述されている。すなわち量の問題ではなく応答性の問題として整理されている。

セロトニン

SSRI などセロトニンを高める治療が一貫して月経前症状を減らすことが、PMS・PMDD におけるセロトニン系の機能障害の中心的役割を支持するとされている。

05不妊の定義と、日本のARTの実際

不妊は期間で定義される疾患である。そして日本の生殖補助医療（ART）は、世界でも例外的な規模に達している。灸を補助として置くなら、その規模と成績の実際を知っておく必要がある。

5-1　WHO による定義

世界保健機関は不妊を「12か月以上の定期的な無防備な性交の後に妊娠の達成に失敗することによって定義される、男性または女性の生殖系の疾患」と定義している^[3]。また、生殖年齢にある人の約6人に1人が生涯のうちに不妊を経験すると記述している^[3]。

5-2　2023年の日本のARTの実数

日本産科婦人科学会の登録データは毎年査読誌に報告されている。2023年の実績は次のとおりである^[5]。

5-3　この表から読み取れること

三つ指摘しておく。

1. 治療の主戦場は凍結融解胚移植である。出生児 85,048 人のうち 80,774 人が凍結融解胚移植によるものであった^[5]。採卵周期の59.8%が全胚凍結であることと整合する。灸を併用する場面を考えるとき、想定すべき典型は「採卵から移植までに数週から数か月ある」周期である。
2. 対象集団の年齢が高い。平均37.3歳、40歳以上が36.7%を占める^[5]。年齢は妊娠率を左右する最大の変数であり、この集団に対する介入研究は、年齢を揃えなければ比較にならない。
3. 周期の数と出生児の数の隔たり。561,664 周期に対して出生児は 85,048 人である^[5]。この隔たりが、補助介入への期待が生まれる場所であり、同時に、期待に応えたと主張しやすい場所でもある。

06ARTのどこに補助介入が入りうるか

ARTは複数の段階からなる連鎖である。どの段階に介入したかによって、測るべきアウトカムが変わる。そしてアウトカムの選び方が、その試験から言えることを決める。この章は第2巻を読むための準備である。

6-1　段落ごとのアウトカム

6-2　なぜ生児出産率が正本なのか

患者が求めているのは採卵数でも着床率でもなく、生きて生まれる子どもである。上流の指標が改善しても、下流に到達しないことは起こりうる。採卵数が増えても、胚の質が伴わなければ移植に進めない。着床しても、流産すれば生児出産にはならない。上流の指標は下流の指標の代理であって、保証ではない。

6-3　上流の指標が選ばれる理由

研究者が上流の指標を主要アウトカムに選ぶのには、悪意ではない理由がある。生児出産率を主要アウトカムにすると、必要な症例数が数倍に膨らみ、追跡期間は妊娠期間を超える。採卵数なら数週で決着し、少数例でも統計的な差が出る。したがって、資源の制約が、測られる指標を上流に押し上げる構造的な圧力として働いている。

07ホットフラッシュは体温調節の事故である

更年期のホットフラッシュは、しばしば「ホルモンの乱れによる不快な症状」として説明される。しかし測定に基づく病態理解はもっと具体的である。それは、体温調節の許容幅が消失した状態で起こる、正常な放熱反応である。

7-1　自然経過——何年続くのか

介入を語る前に自然経過を知る必要がある。米国の多施設前向きコホート研究 SWAN は、閉経移行期の女性を追跡し、血管運動症状（VMS：ホットフラッシュと夜間発汗）の持続期間を報告した^[6]。

同研究は人種・民族別の持続期間も報告している。アフリカ系10.1年、ヒスパニック系8.9年、非ヒスパニック白人6.5年、中国系5.4年、日本系4.8年であった^[6]。

7-2　熱中性帯が消えている

では、なぜホットフラッシュが起きるのか。Freedman と Krell は、症状のある閉経後女性12名と症状のない8名を対象に、発汗閾値（加温による）と震え閾値（冷却による）を実測し、その間の幅——熱中性帯——を比較した^[7]。

直腸温で測った熱中性帯の幅は、症状のある群で0.0℃であった^[7]。発汗を始める体温と、震えを始める体温が、事実上一致している。発汗率も症状あり群で高く（0.06 ± 0.002 対 0.03 ± 0.001 mg·cm⁻²·min⁻¹、p < .05）、さらに運動負荷中には症状あり群の全員にホットフラッシュが起き、症状なし群では誰にも起きなかった^[7]。

08「冷え」という訴えの扱い方

冷えは、日本の施術室でもっとも頻繁に語られ、国際的にはもっとも定義が定まっていない訴えである。この章は、冷えを測る試みがどこまで進んでいるかを確認し、そして灸との関係については何も分かっていないことを明示する。

8-1　冷えは疾患名ではない

冷え症は医学的な診断名ではない。しかし日本語圏では研究対象として扱われ、英語論文でも hiesho という語がそのまま用いられている。定義は研究ごとに異なり、大きく二つの流儀がある。

質問票による定義

自覚症状の項目群から判別式を作る。Sakaguchi らは学生1,146名を対象に24項目・4段階の質問票から冷え症の判別尺度を構成した^[8]。

温度差による定義

体表の部位間の温度差を閾値で切る。Tsuji らは地域在住者889名（平均62.4 ± 8.8歳）を対象に、サーモグラフィで前額と指尖の温度差が8℃以上を冷え症と定義した^[9]。Kono らは体表と深部の温度差が6℃を超えることを基準に用いている^[10]。

8-2　どれくらいの人が該当するのか

Suzuki らの調査では、63.1%が看護業務中に手の冷えを経験し、28.1%が手の冷えによる不快感を報告した^[11]。Tsuji らは危険因子として高齢・女性・低BMI・高血圧・貧血・身体不活動を挙げ、ロジスティックモデルの判別能を AUC 0.737 と報告している^[9]。

8-3　冷えの背後にある生理——自律神経

Kono らは健常な閉経前女性43名（18〜47歳）を対象に、月経周期の両相で自律神経活動と血管内皮機能を測定した^[10]。25名が両相を通じて冷えの基準を満たし（持続CSC群）、8名は満たさず、10名は時期により変動した。

結果は、持続CSC群は卵胞期において非CSC群より交感神経活動が高かった（p = 0.042）ことであった^[10]。反応性充血指数（RHI、血管内皮機能の指標）は両群で同等であった。ただし40歳未満に限ると、卵胞期のRHIが40歳以上より低かった（p = 0.045）^[10]。

症状の広がりについては、Mori らが若年女性271名を対象に、冷えの因子が口渇（r = 0.332）、下肢浮腫（r = 0.450）、のぼせ（r = 0.470）、肩のこり（r = 0.311）、冷えを伴うのぼせ（r = 0.726）、疲労（r = 0.359）と相関することを報告している^[12]。同研究では SF-8 の身体的側面（β = −0.387、P < 0.001）と精神的側面（β = −0.243、P < 0.001）に負の関連が示された^[12]。

8-4　日本で灸は実際にどこで使われているか

冷えに対する灸の効果を測った研究には到達できていない（第14章）。一方、灸が実際にどれだけ使われているかについては、査読誌に報告された全国調査がある。

Kondo と Asaka は全国の助産師を対象に横断調査を行い、1,677名から回答を得た（回答率58.8%）^[13]。妊婦の冷えに対して1,494名（89.1%）が保健指導を、1,136名（67.7%）が身体的ケアを提供していた。介入の内訳は靴下の着用87.9%、足浴85.8%、灸13.3%、テルミー療法5.1%であった^[13]。最も多く報告された健康への影響は母体循環の障害（1,535名、91.5%）であった。

妊婦本人を対象とした調査では、Watanabe らが394名の回答を分析し、施術者によるCAMの利用が75名（19.0%）、その内訳として漢方7.9%、カイロプラクティック6.9%、灸6.4%、鍼5.3%を報告している^[14]。

8-5　冷えの自己ケアで測られた唯一のRCT——ただし灸ではない

冷えに対する自己ケアの無作為化比較試験は存在する。Nakamura と Horiuchi は妊娠28〜33週で冷えを有する妊婦を対象に、介入群73名にレッグウォーマーの着用・運動・ツボの圧迫を4週間行わせ、対照群67名と比較した^[15]。結果は、腕の皮膚温が対照群より3.0℃高く（p < 0.001）、脚の皮膚温が1.93℃高かった（p = 0.02）^[15]。

09腹部を温めると内臓の血流はどう動くか

ヒトの腹部を温めて内臓の血流を実測した研究は存在する。ただし測られたのは子宮ではなく上腸間膜動脈であり、被験者は全員男性である。この二つの限定が、本章の要点である。

9-1　研究の設計

Takayama らは健常男性24名（平均31.2 ± 6.9歳）を対象に、臍周囲に直径10cmの加温ディスクを当て、40〜41℃で20分間の腹部加温を行い、超音波パルスドプラで血流量を測定した^[17]。画像取得の技術的失敗により3名を除外し、21名を解析している。

9-2　上腸間膜動脈は増え、上腕動脈は減った

一方、上腕動脈の血流量はベースライン246.3 ± 25.2 mL/分から、加温後40分の時点で195.3 ± 21.1 mL/分へ低下した（p < 0.01）^[17]。

9-3　これは「増加」ではなく「再配分」である

同じ加温で、腹部の内臓血流は増え、上肢の血流は減った。全身の心拍出量が同時に2割増えたのではなく、血流の配分が変わったと読むのが自然である。この読み方は、既刊『灸と血流の生理学②』が全身作用について述べた結論と一致している。

10灸と自律神経——15名で測られたこと

灸そのもので測られたヒトの生理反応は存在する。ただしそれは下肢の一点への刺激であり、測られたのは心拍と心拍変動である。骨盤内の臓器は測られていない。

10-1　研究の設計と結果

Nakahara らは健常者15名（男性11名・女性4名、平均20.8 ± 0.4歳）を対象に、7日間隔の無作為クロスオーバー試験を行った^[18]。介入は右下腿の足三里（ST36）への間接灸である。

皮膚温が45.3 ± 3.3℃まで上昇し、心拍数が有意に低下し、心拍変動の指標である RMSSD が有意に増加した^[18]。血圧には有意な変化がなかった。

10-2　著者が挙げた限界

著者らは次の三点を限界として挙げている^[18]。

• 被験者の25%が女性であり、月経周期を統制していない。月経周期は自律神経活動に影響する。
• 刺激時間と刺激部位によって循環反応は変わりうる。
• 小さな領域への刺激で得られた所見を、より広い温熱療法へ一般化することはできない。

11子宮血管への作用は、ラットでしか測られていない

灸が子宮の血管とプロスタグランジンに作用するかを直接調べた研究は存在する。動物実験である。この章はその内容を正確に伝え、同時にそれがヒトの話ではないことを明示する。

11-1　研究の設計

Li らは3か月齢の雌 Sprague-Dawley ラット40匹を4群（各10匹）に分けた^[19]。

A群

生理食塩水対照

B群

対照＋灸

C群

原発性月経困難症モデル

D群

モデル＋灸

モデルは安息香酸エストラジオールの皮下注（1日目と10日目に0.5 mg、2〜9日目に0.2 mg）に続き、オキシトシンを腹腔内注（1匹あたり2単位）して作成された^[19]。灸は三陰交（SP6）と関元（CV4）に対し、皮膚から2〜3 cm の距離で1日20分・10日間連続で行われた^[19]。

11-2　結果——血管径は動いたが、PGF2αは動かなかった

著者らは「微小血管を拡張し、微小循環の障害を改善し、子宮の腫脹を緩和しうる」と結論している^[19]。同時に、プロスタグランジンの変化は傾向にとどまったことを自ら限界として挙げ、その理由として治療期間・周期・灸量の不足の可能性を述べ、今後は用量反応関係と最適な介入時期を検討すべきだとしている^[19]。

12婦人科領域に固有のリスク

灸の有害事象は系統的に集計されている。集計された事象と、集計されない事象がある。婦人科領域でとくに重いのは後者である。

12-1　症例報告から集計された有害事象

Xu らは灸の有害事象に関する症例報告を系統的に集め、6か国・24論文・64例を同定した^[20]。国別の内訳は中国51例（12論文）、米国6例（5論文）、韓国4例（4論文）、スペイン1例（1論文）、日本1例（1論文）、イスラエル1例（1論文）である。

著者らは「施術者の技能の向上、操作の規格化、そして時間・距離・用量・保護の管理が有害反応の発生を減らし、灸の安全性を高める」と結論している^[20]。

Park らは14のデータベースを検索し、有害事象が報告されていたのは無作為化試験4件、対照試験1件、観察研究2件、症例報告13件、前向き研究1件であったと報告している^[21]。臨床試験で記録された事象は発赤、水疱形成、痒み、煙による不快、疲労感、胃部不快、頭痛であった。妊婦については心窩部または片側下肋部の圧痛と圧迫感、悪心を伴うまたは伴わない不快な臭気と咽喉の問題、腹痛、早産、前期破水、前置胎盤への過度の圧迫による出血が報告されている^[21]。著者らの結論は「灸は完全に無リスクではない」であり、発生率は不明であるため大規模な前向き研究が必要だとしている^[21]。

12-2　集計されない三つのリスク

婦人科領域では、上の表に載らないリスクのほうが重い。

1. 受診の遅れ。第3章で述べた。慢性骨盤痛または不妊を訴える集団の35〜50%が子宮内膜症をもつ^[2]という事前確率のもとで、痛みだけを緩和することは、診断を遅らせる方向に働きうる。この経路は有害事象として集計されない。
2. 妊娠に気づいていない時期の施灸。妊娠を希望して来院している患者は、定義上、妊娠している可能性がある期間に施術を受けている。灸の有害事象一覧には胎児への害2例と早産・前期破水が含まれる^[20][21]。妊婦に対する灸の判断は既刊『灸の臨床｜産科① 病態と適応』で扱った。婦人科の患者に対しても、最終月経と妊娠の可能性の確認は、腹部・下肢への施灸の前提である。
3. 更年期患者への上半身の加温。第7章で見たように、症状のある閉経後女性の熱中性帯は直腸温で0.0℃まで狭まっている^[7]。運動負荷という軽度の熱負荷で全員にホットフラッシュが起きた^[7]。施術中の温熱刺激と室温は、この患者群にとって症状の誘発因になりうる。

13行う／行わない／確認する

この章は、本書の内容を一枚の判断に落とす。効果の議論を一切含まないまま、それでも施術の可否は決められる。決められるようにするのが、この巻の目的であった。

13-1　五段階のリスク区分

13-2　問診で必ず取る六項目

1. 初経の年齢と、痛みが始まった時期（原発性は初経後まもなく始まる^[1]）
2. 痛みの経過——年々重くなっているか
3. NSAIDs の使用状況と効き方^[1]
4. 月経期以外の下腹部痛・性交痛・排便痛の有無
5. 婦人科の受診歴と検査歴
6. 最終月経と妊娠の可能性

この六項目は、いずれも本書で挙げた報告値に対応している。項目を減らすことはできるが、減らした分だけ判断の根拠が薄くなる。

13-3　患者に伝えるべきこと

効果の説明は第2巻に譲る。この巻の範囲で伝えるべきことは三つある。

温熱そのものは標準治療の一部である

StatPearls は月経困難症の非薬物療法のベースラインを「温熱の適用と運動」としている^[1]。灸を特別なものとして提示する必要はない。

灸は鑑別の代わりにならない

痛みが軽くなることは、器質疾患がないことを意味しない^[2]。

標準治療をやめる理由にはならない

NSAIDs は第一選択薬である^[1]。灸の併用は、その中止を意味しない。

14未解決問題——この巻の空白

この巻を書くために行った調査で、到達できなかったものを列挙する。抽象的な「今後の研究が必要である」ではなく、次に測るべき対象の形で書く。

14-1　ヒトの子宮血流を灸で測ったデータがない

本書の調査範囲では、灸がヒトの子宮動脈または子宮内膜の血流を変えるかを直接測定した査読済み研究に到達できなかった。存在するのは次の二つである。

• ヒトの腹部体表加温による上腸間膜動脈の血流変化。ただし加温手段は電気的な加温ディスクであり、被験者は全員男性である^[17]（第9章）。
• 灸による子宮微小血管径の変化。ただしラットである^[19]（第11章）。

この二つの間には、「ヒトの女性」「灸」「子宮」という三条件を同時に満たす測定が存在しない。必要な研究は具体的である。健常女性または月経困難症の女性を対象に、月経周期の相を統制し、下腹部への施灸前後で子宮動脈の血流指標（PI・RI）を経腟超音波で測る。技術的な障害はなく、盲検化の困難も、偽灸を用いれば産科領域と同程度である。

14-2　冷えに対する灸の対照試験がない

冷えに対する自己ケアの無作為化比較試験は存在するが、その介入はレッグウォーマー・運動・ツボ圧迫であり、灸を含まない^[15]。灸を介入とし、保温を対照とした冷えの対照試験に、本書は到達できなかった。

この空白は、日本の臨床実態と乖離している。全国の助産師の13.3%が妊婦の冷えに灸を用いており^[13]、妊婦の6.4%が施術者による灸を受けている^[14]。使われている量に対して、測られている量が少ない。

14-3　月経周期を統制した灸の生理実験がない

灸のヒト生理実験は、女性被験者を含む場合でも月経周期を統制していない^[18]。著者自身がこれを限界として挙げている。婦人科領域の施術は周期のどこで行うかを問題にするのに、その周期依存性を測った灸の実験に到達できていない。

14-4　Cochrane が灸を対象外にしている

月経困難症に関する Cochrane レビュー（Smith ら 2016）は、「少数の経穴への minimal moxibustion の適用は含めたが、灸単独の試験は除外した」と明記している^[22]。同レビューは42のRCT・4,640名を統合し、鍼と指圧について「原発性月経困難症の治療において有効かどうかを示す十分なエビデンスはない」「すべての比較で証拠の質は低いか非常に低い」と結論している^[22]。

すなわち、この領域でもっとも権威のある系統的レビューは、灸を評価していない。灸の統合値は第2巻で扱うが、それらはいずれも Cochrane の枠外にある。

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灸の臨床｜婦人科① 病態と適応
第1版　2026年8月25日発行

数値の出所について。本書に記載した数値は、すべて原著論文またはガイドライン・教科書の報告値である。編者が計算・換算・丸めた値は含まない。図9-1は測定波形ではなく、報告値を並べた図であり、キャプションにその旨を記した。研究の確実性は Cochrane の語彙（高・中等度・低・非常に低）に寄せて記述し、動物実験と単群前後比較をヒトの無作為化比較試験と同じ書き方で並べていない。

この巻が扱わないこと。本書は灸の効果量を扱わない。それは第2巻『灸の臨床｜婦人科② エビデンスと臨床判断』の役割である。また本書は診断の手引きではなく、疾患の確定診断の基準・画像診断・薬物療法の用量は扱わない。経穴の選定・壮数・施術手技の指導も行わない。示したのは、訴えの分類と、施術の可否を分ける判断である。

発行と利益相反。本書の発行者は合同会社YOMOGI BASEである。同社はよもぎ・お灸に関連する商品を扱う事業者であり、この利害関係を開示したうえで、本書では特定の商品・サービス・銘柄に一切言及せず、効能をうたわない編集方針を採っている。文献の選定・数値の引用・空白の明示は、事業上の利害と独立して行った。自社および自社関係者による発信は、査読の有無にかかわらず出典として用いない。

ご利用にあたって。本書は教育・研究目的の学術情報であり、個々の患者に対する診断・治療方針を示すものではない。臨床判断は、施術者自身の責任において、患者の状態と関連法規に基づいて行われたい。婦人科疾患の診断と治療は医師の管轄である。

改版履歴。2026年8月25日　第1版発行。